リフォームを安く実現する方法は？格安な場合の注意点も紹介説

リフォーム費用は住宅購入ほどではないものの、大きな出費になりがちです。家計の負担にならないように、できるだけリフォーム費用は安く済ませたいところ。

 

本記事では、リフォーム費用を安くする方法やコストダウンを狙う際に確認したいポイントにくわえ、リフォームが破格に安い場合の注意点を解説します。リフォームをできるだけ安く済ませたい方やリフォームで後悔したくない方は必見です。

 

リフォームの費用を安くする方法

 

リフォーム費用を安くするなら、以下の方法が有効です。

• 希望の工事内容のなかで優先順位を決める
• 値下げ交渉を行う
• 再利用できる設備は使う
• 自分でできるところはDIYで行ってみる
• 複数社に見積もりをとる
• 減税・補助金制度を利用する
• コストダウンできる部分がないか検討する

それぞれの方法について解説します。

 

希望の工事内容のなかで優先順位を決める

リフォームを希望する内容をすべて叶えようとすると、どうしても高額になりがちです。そのため、工事内容を決める際には、リフォームにおいて何を重視するのか優先順位を付けましょう。

 

例えば、老朽化した給湯器の交換や水まわりの改善は、生活の快適さや機能性向上につながるため、優先順位は高い場合が多いです。また、老後を見据えてバリアフリー化を優先するのもよいかもしれません。

一方で、フローリングの交換や建具の刷新などはクリーニングや部分的な補修でも代替できるため、優先順位を下げるのも一つの方法です。

 

リフォームにおいて譲れない項目と妥協できる項目を区別しておき、予算オーバーの際には優先順位を基準にして取捨選択を行うと、費用を効率的に抑えられるでしょう。

 

値下げ交渉を行う

リフォーム費用を抑えるために、リフォーム会社へ値下げ交渉を行うのも一つの方法です。値下げ交渉を行うことで、工事内容を削減せずに予算内に収められる可能性があります。ただし、値引きがあまりに大きいと手抜き工事のリスクが伴うため、信頼できる会社であるか慎重に見極めましょう。

 

交渉の際には、ただ値引きをお願いするだけでなく、リフォーム会社に「コスト削減の工夫」について相談するのもポイントです。プロの視点から、コストダウンのアイデアや優先順位を提案してもらえれば、品質を維持しつつ費用を抑えるヒントが得られるかもしれません。

 

再利用できる設備は使う

リフォームの際には、すべての設備を新しくするのではなく、再利用できる設備を活用するのも費用を抑えるポイントの一つです。例えば、キッチンのIHヒーターや、比較的きれいな壁や天井など、まだ使える部分は残して他の箇所のみリフォームすることで、工事費用を大幅に削減できます。

 

ただし、素人判断で再利用する設備を決めると、後々トラブルにつながるリスクもあるため、リフォーム会社の意見を確認するのがよいでしょう。また、新しい設備と再利用したものを組み合わせた場合に外観や機能面においてアンバランスになることもあるため、注意しましょう。

 

自分でできるところはDIYで行ってみる

リフォーム作業をすべて業者に任せるのではなく、できるところはDIYで対処するのもよいでしょう。壁の塗装や床材の貼り替えなど、比較的簡単な作業をDIYで行えば、リフォームにかかるコストを削減できます。また、DIYが難しい部分はプロに任せつつ、設備や材料を自分で手配する「施主支給」を活用するのもおすすめです。

 

ただし、DIYは仕上がりのクオリティに差が出やすいため、DIYの経験が少なく自信がない場合には難しいかもしれません。また、施主支給を受け付けないリフォーム会社もあるため、事前に確認しましょう。

 

複数社に見積もりをとる

複数のリフォーム会社に見積もりを取ることも、リフォーム費用を安くする方法として効果的です。一社のみで手続きを進めるよりも、複数社の見積もりを比較することで、リフォーム内容や価格の妥当性を確認でき、無駄な出費を防げます。また、見積もり内容を精査することで、各社の工事内容や費用の差を把握でき、希望に合った費用と品質のバランスがとれる会社を選ぶ助けにもなるでしょう。

 

ただし、安い見積もりを出す会社が必ずしもよいわけではありません。中には、後から追加費用を請求されたり、工事においてトラブルにつながったりする場合もあります。価格だけではなく、工事の品質や会社の信頼性にも注目しましょう。

 

減税・補助金制度を利用する

リフォーム工事において一定の要件を満たせば、減税制度を利用できます。とくに「耐震改修」「バリアフリー改修」「省エネ改修」「増改築」などでは、以下の減税制度を利用できる場合があります。

• 所得税控除
• 固定資産税の減額
• 贈与税の非課税措置
• 登録免許税の特例措置
• 不動産取得税の特例措置

また、国や自治体が提供する補助金制度の活用も可能です。例えば、テレワーク対応のためのリフォーム助成金など、地域や時期によってさまざまな補助金が提供されているため、お住まいの地域で利用可能な制度を確認することをおすすめします。

 

関連記事：リフォームで節税できる？利用できる減税制度を解説

コストダウンできる部分がないか検討する

先述した通り、リフォーム会社に値引き交渉をするのも有効な方法の一つですが、交渉がうまくいかないこともあるでしょう。そういったときには、コストダウンできる部分がないかを検討することが大切です。リフォーム内容を細かく見直し、必要に応じて工事の一部を簡略化したり、代替案を検討したりすることで、予算内で効率よく希望を実現できる可能性が高まります。

具体的にコストダウンを検討する際に、確認したいポイントは後述しますので、ぜひ参考にしてください。

 

リフォームでコストダウンを狙う際に確認したいポイント

 

リフォームにおいてコストダウンを検討するときに確認するポイントは以下のとおりです。

• 工事内容
• 使用する建材
• 施工業者
• リフォーム箇所

それぞれのポイントについて、どのような視点で確認すべきか解説していきます。

 

工事内容

現状の設備を活かしつつ、工事内容を調整すれば、リフォーム費用を安く済ませられる場合もあるでしょう。

 

例えば、壁や床のリフォームには「上張り工法」と「張り替え工法」があり、古い建材の上から新しい建材を貼る「上張り工法」は撤去作業が不要なため、「張り替え工法」と比べると安価で済みます。

また、大幅な間取りを変更するリフォームでは構造計算や配管移動が必要となりコストが増大しがちです。予算に余裕がない場合は、なるべく現状の間取りや設備を活かしてリフォームする必要があります。

 

使用する建材

リフォームに使用する壁紙や床材などの建材のグレードを見直すことで、材料費と施工費を節約できる場合があります。たとえば、少しランクを下げた壁紙にすることで材料費が抑えられるほか、施工にかかる手間が軽減される場合もあるため、トータルでのコストダウンが期待できるでしょう。どの建材に費用がかかっているのかをリフォーム会社に確認し、費用対効果の高いもののグレードを見直すのがおすすめです。

 

また、グレードの低い建材でも汎用品やベーシックなモデルは、割引対象となっているケースもあります。見積もり時にリフォーム会社へ割引できる建材がないか確認すると良いでしょう。

 

施工業者

リフォームでコストダウンを検討するにあたって、施工業者選びも重要です。リフォーム業者にはそれぞれ得意分野があり、専門分野の工事であればスムーズに作業が進み、効率的にリフォームを行えるため、余分な手間やコストがかからずに済みます。また、経験豊富な業者であれば、予算内で可能な工事の範囲や優先順位のアドバイスも受けられるため、的確な取捨選択がしやすくなるでしょう。

 

一方で、業者の不得意な分野の工事を依頼すると、施工に余分な時間やコストがかかるだけでなく、仕上がりにミスが生じる可能性もあります。

 

リフォーム箇所

リフォーム費用を抑えるには、複数のリフォーム箇所をまとめて行うのが効果的です。たとえば、屋根と外壁を同時にリフォームすると、個別に工事するよりも足場代を1回分に抑えられるため、コストの節約になります。また、キッチンや浴室、トイレなど水回りのリフォームもまとめて行えば、配管工事の手間が省けるため、工事全体の費用を軽減できるでしょう。

 

とくに水回りのリフォームでは、配管工事など大規模なリフォームだけ先に行っておき、表層や設備交換など小規模なリフォームは、あらためて専門業者に依頼するなど効率的にリフォームを進めるのも効果的です。

 

リフォーム費用が破格に安い場合の注意点

 

リフォーム会社から提示されたリフォーム費用が安くても、仕上がりに納得できなければ意味がありません。ずさんな工事であれば、再度リフォームせざるを得ない状況になることも考えられます。

ここからは、リフォーム費用が破格に安い場合の注意点を解説します。

 

安い理由を把握する

リフォーム費用が他社に比べて大幅に安い場合、その安い理由を把握しておきましょう。工事内容の簡略化や工期の短縮などリフォームを安くするための工夫によって、リフォームの品質が低下する可能性があるからです。

 

たとえば、建材のグレードを下げると、住宅としての耐久性が低くなってしまい、すぐに交換やメンテナンスが必要となるケースも少なくありません。また、極端に短い工期が設定されている場合には、施工が雑になり、仕上がりに問題が出ることも考えられるでしょう。とくに、マンションでは作業時間に制限が設けられていることもあるため、見積もりの際には余裕を持った工期が設定されているかを確認する必要があります。

 

追加費用が発生しないか確認する

見積もりを提示されたときには、追加費用が発生しないかを確認することも大切です。見積もりが甘いと、想定金額よりも実際に支払う金額が高くなりがちです。見積書には、追加費用が想定される部分や特記事項が記載されているので、わからない点があれば遠慮せず担当者に確認しましょう。

 

ただし、見積もり金額は、あくまで工事にかかる費用の想定額であり、工事中に新たな問題が発見されると、追加費用が発生することもあります。特にリフォーム工事では、壁や床を解体してみて内部の劣化などが初めて見つかるケースも少なくありません。そのようなケースでは、修繕や工事内容の見直しによって追加費用が発生することも理解しておきましょう。

 

補償やアフターサービスがあるか確認する

リフォーム後に安心して暮らせるように、契約時には補償やアフターサービスがあるかを確認しましょう。アフターフォローの少ないリフォーム会社を選んでしまうと、リフォーム後に修繕が必要となった際に、大きな出費につながる恐れがあります。

 

契約書には、補償内容やアフターサービスについて明記されている場合がほとんどです。補償期間やサポート内容を確認し、リフォーム後のトラブルに対応できるようにしておきましょう。

 

本来の目的を実現できる内容の工事なのか検討する

リフォーム費用を安くすることを意識するあまり、本来の目的を実現できていなければ意味がありません。目的に沿わないリフォームになってしまうと、満足度が下がるだけではなく、設備の買い替えや再びリフォームをすることにもつながります。

 

リフォームを成功させるためには、目的や優先順位を明確にした上で計画を立てることがポイントです。優先順位を意識しつつリフォームできれば、費用を抑えながらも満足度の高い仕上がりを実現できるでしょう。

 

リフォーム費用の相場

 

提示されたリフォーム費用の妥当性を判断するためには、リフォーム費用の相場について知っておく必要があります。

全面リフォームの場合と部位別リフォームの場合に分けて、リフォーム費用の相場を解説します。

 

全面リフォームの場合

全面リフォームでは、築年数や工事内容によって費用の相場が異なります。全面リフォームにおける費用相場は以下のとおりです。

 

築年数	工事内容	費用の相場
築10〜20年	内装・水回り	1坪あたり7〜26万円
築10〜20年	内装・水回り・屋根・外装塗装	1坪あたり10〜35万円
築20〜30年	スケルトンリフォーム	1坪あたり10〜80万円

 

また、リフォーム費用以外にも、契約時の印紙税や耐震診断費用、ローン手数料などの諸経費が必要となる場合もあります。

 

部位別リフォームの場合

部位別リフォームでは、工事をする箇所や設備のグレードによって費用が異なります。

 

工事をする箇所	費用の相場
トイレ全体の改修	25〜60万円
お風呂	90〜200万円
キッチン	100〜255万円
洗面所	25〜70万円
内装リフォーム	6〜45万円
収納リフォーム	25〜200万円
リビングやダイニングのリフォーム	5〜9万円（1畳あたり）
階段	6〜100万円
玄関	50〜100万円
屋根	70〜350万円
外壁	90〜420万円
断熱リフォーム	90〜300万円
耐震リフォーム	135〜350万円

 

リフォーム費用を抑えつつ、満足度の高いリフォームを実現しよう

 

リフォーム費用を安くするためには、譲れない項目と妥協できる項目を区別し、予算オーバーのときには優先順位を意識することが大切です。また、再利用できる設備を使用したり、自分でできるところはDIYで対処したりするのもよいでしょう。

 

ただし、リフォーム費用が破格に安い場合には、安い理由を把握するとともに、追加費用が発生しないかを確認しておき、本来の目的を実現できる工事になっているかを検討しましょう。

 

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